投資分析への活用方法

2022 3/19

2021-10-22

GFS 編集部

RSIの見方・使い方

RSIは稀に株価に先行して動くことがあり、株価の底打ちや天井圏を予め察知できる場合があります。
ダイバージェンスを実際の売買で使う場合、ダイバージェンス（株価の下落が続いている際にRSIが上昇し始めた状態）を確認し、その後に株価が遅れて反発してくれば、上昇転換する可能性があり、そこがエントリーのタイミングとなります。
その際、RSIにトレンドラインを引いておくと、エントリーのタイミングもわかりやすくなります。

RSIの作成方法（計算式）

RSIの使用日数

日足一般的には14日がよく使用されています
9日 14日 22日 30日 42日 52日

RSIとRCIの違いは？(RSIの利点）

RSIの利点はピークとボトムを捉えやすい

RSIは計算上、100％や0％になりにくいという性質あり、他のオシレーター指標よりも、株価が過熱しすぎた場合のピークやボトムが捉えやすいという特徴があります。
そのため、株価が一方向に大きく上昇し続けたり、または急激に下げ続けた場合の判断はRSIがお勧めです。

執筆者紹介

伊藤正之
株式会社ストック・データバンク新宿事業所代表
手掛けた株価分析ソフト「株の達人」は、25年以上、延べ1万人以上の個人投資家の方々にご愛顧いただいています。（2021年1月現在）
同会員向けサイトでは、「日経平均株価の動き」等のチャート分析を活かした市況解説などでも会員の方々にご好評をいただいてます。

青木智
国際テクニカルアナリスト連盟認定テクニカルアナリスト（CFTe）保持者
元・株式会社ストック・データバンク新宿事業所の投資コンテンツ担当。
現在はフリーランスで投資関連のコンテンツ等を手掛け、株の達人の会員サイト等にも動画や相場解説などのコンテンツを提供。
登録者数2.25万人以上（2021年1月現在）の株の達人Youtubeチャンネルの動画も手掛ける。

RSIをトレードに活用してみましょう！「株の達人」ならテクニカル分析を実践に取り入れるのもカンタンです。
また、RSIと相性のいいテクニカル指標を組み合わせたチャート条件やスクリーニング条件もご用意しておりますので、初心者の方でも安心です。

沖縄の土地活用をお考えの地主様へ

沖縄の土地を有効活用したい地主様

リースバック(建て貸し)方式について土地オーナー様がテナント企業の希望する建物を建築して所有します。建物をテナント企業が一括して借り上げ、店舗運営を行います。土地オーナー様は家主として家賃収入を受け取ります。この方法はリースバックや建て貸し方式と呼ばれ、現在、全国で最も一般的に利用されている方法です。事業用(定期)借地について 土地オーナー様は、土地を出店するテナント企業へ一定期間お貸しいただくだけです。
テナント企業側で建物を建築・所有し店舗運営を行います。契約期間満了時に借地人（テナント企業）が建物を取り壊し、原状回復して土地を返還するという契約形態で、土地オーナー様は安定した地代収入を得ながら所有権も法的に守られているため、安心して賃貸することが出来ます。近年全国的に普及している借地契約の新しい方法です。

事業用（定期）借地権

存続期間	10年以上30年未満	30年以上50年未満
契約の目的	事業用に限る（居住用不可）
契約方法	公正証書による
契約期間の更新	無し
特約による権利の排除	無し	・契約の更新が無い・建物築造による存続期間の延長が無い・建物買取請求権が無い
契約終了時の土地返還	建物などを解体・撤去し更地で返還

法人企業様所有の遊休地の活用について法人企業様においては、企業再構築（リストラクチャリング）を進める上で、保有不動産、遊休地の売却などを積極的に推進している企業様も多くみられます。
しかし、その活用方法においては様々な個別の事情も考えられますが、当面の暫定利用において不動産活用のノウハウが活かされていないものが数多くあります。オーエスディーでは、このように法人企業様の所有不動産・遊休地の有効活用についても、細かな不動産投資分析を行い、将来展望を見据えた活用方法のご提案をいたしますので、お気軽にご相談下さい。

ハーモニックパターンとは？Trading Viewでの活用方法

ガートレー１

WEB版fxTradeのチャート（Trading View社のチャート）でのガートレー、バタフライの描画方法

XABCD

XABCD2

XABCD3

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不動産投資の分析「直接還元法とDCF法 NPVとIRR」・中級編

直接還元法は、一定期間の収益を還元利回りで割ります。還元利回りとは、「不動産投資の分析①」でご紹介した「NOI利回り」と同じもので、「キャップレート」とも呼ばれています。例えば還元利回りを5％と設定し、年間収益が200万円、維持管理費や空室損失額などの年間経費を40万円とすると、物件の収益価格は（200万円－40万円）÷5％＝3200万円になります。この物件を購入する際、3200万円以下で購入できれば割安と判断でき、銀行融資の際には同額まで融資を受けられる可能性があると判断できます。
DCF法は、不動産の保有期間中に得られる収益と売却益を現在価値に割り戻して算出する方法で、DCFは「Discounted Cash Flow」の略です。不動産に限らず、株式などの証券投資をはじめ広く用いられている投資評価ツールです。その計算式はやや複雑ですが、賃貸不動産経営を始めるオーナーにとっては、物件が持つ価値を将来のリスクまで考慮して算出できるので、身に付けておくことが望まれます。というのも、DCF法は将来収益を重要視する銀行の融資審査で使われており、DCF法によって算出された数値が良好であれば銀行融資を受けられる可能性が高まるからです。

NPVとIRR

NPVは「Net Present Value」の略で、正味現在価値と訳されています。投資によってどれだけの利益が得られるのかを示す指標です。不動産投資において、複数の候補物件のどれが最も収益を上げるのかを選択する際の手掛かりになります。IRRは「Internal Rate of Return」の略で、内部収益率などと呼ばれています。いずれも収益性と時間の価値を考慮した指標です。
一般に金銭の価値は「現在」のほうが「将来」よりも高いと判断されます。それはいますぐ100万円を年利5％の定期預金に契約すれば、1年後は105万円になる可能性を持っているからです。金利が不確定で何も運用しない1年後の100万円はそのままと考えるのです。お金は利息が付くことを前提に時間的価値が付くというわけです。将来の収益も同様で、現在の収入よりも将来の収入のほうが少ないと考えます。